評価軸を共有し環境を整えることで、さまざまな疾病を予防できる。

デジタルデータ活用で皆が共感できる評価が可能に

 近藤教授はさまざまな研究者、立場の異なる企業、生活者などステークホルダー全員が共感できる評価尺度が必要だと考えています。そのためには立場が違う人がデータを共有できることが大事で、デジタルトランスフォーメーションが、役に立つと期待しています。

 近藤教授は評価尺度の例として、要支援・要介護リスク評価尺度を挙げます。

「この尺度で使ったのは、実は保険者が持っていたデータです。それを上手に組み合わせることで、要介護リスクを見える化できました。データを共有し見える化することで、保険者も納得、企業も納得、高齢者も納得できる。さまざまな立場の人たちが共感できる評価尺度を作ることができたと思います」

柏市での調査では、柏の葉エリアに居住する高齢者では、運動や散歩に適した公園や歩道があると感じている人は97.8%にのぼりました

 近藤教授は柏の葉でもデジタルトランスフォーメンションを活用していろんなプロジェクトを展開してみたいと考えています。例えば、現在三井不動産との共同研究で検討している、柏の葉のまちづくりと健康の関係、柏の葉の環境で暮らしている人たちと要介護認定者の数や認知症を発症する人の数を調査し、この街で暮らすことで健康や幸福になるのかを、明らかにする取り組みもその1つです。

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