評価軸を共有し環境を整えることで、さまざまな疾病を予防できる。

 人との接触が減ることで健康悪化のリスクが高まることを、なんとか抑えられないかといろいろな分析を行った結果、「インターネットが意外と使えるのではないか」ということが分かってきたと、近藤教授は説明します。

 高齢者はインターネットを使っていないのではないかという意見がありますが、近藤教授たちが2019年から60超の市町村の約25000人にインターネットを使っているかどうかを聞いた結果、高齢者全体で約6割、前期高齢者だと73%、後期高齢者でも半分弱の人が月に数回インターネットやメールを使っていると答えています。

 さらに、インターネットを使っていないと答えた人と、インターネットを使って家族や友人と交流していると答えた人を3年間追跡した結果、インターネットを使っている人では3年後の疾患発症リスクが低いことが分かりました。

インターネットを使っていない人と、インターネットを使って家族や友人と交流している人を3年間追求したところ、インターネットを使っている人では疾患発症リスクが低いことが分かりました

 インターネットで社会参加が促されるかという観点からの分析では、インターネット利用がなかったグループが3年後に月1回ボランティアの会に参加するようになった確率を1とすると、インターネット利用者では1.35倍、スポーツの会だと1.7倍、趣味の会だと1.5倍という結果が得られ、インターネットを利用することで、新たに社会とのつながりが生まれやすいということが確認できたそうです。

要支援・要介護リスク評価尺度を開発

 近藤教授が携わってきた愛知老年学的評価研究(AGES)や日本老年学的評価研究(JAGES)の調査結果から、緑が多い街、歩きやすい街、人々が交流しやすい街、社会参加しやすい街が、0次予防にとって有効ということが分かってきたそうです。そういう街では、実際に医療・介護給付費などの社会的コストも抑えられています。

近藤教授のグループでは、コストを目的変数にした研究を集めています。例えば、国土交通省の「医療費抑制効果の見える化」を参考にした試算では、1日1500歩多く歩く人は、年間約3万5000円の医療費抑制効果があるそうです

 例えば、週1回以下しか外出しない人と、ほぼ毎日外出している人を比較してみると、5年間の介護費は最大7万円、スポーツ、趣味、ボランティアを含め週に1〜2回社会参加をしている人と、参加していない人を比較すると、6年間で11〜12万円低いという結果が得られたそうです。

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